トライアングルエヒメの取り組みは、昨年度末の成果報告会を通じて知りました。その後、従前より面識のあった公益財団法人えひめ東予産業創造センターからの紹介を受け、株式会社IKETEL様との面談を実施。AI活用の可能性に魅力を感じたことが、参画のきっかけとなりました。
当社は、商品開発専任の部署を設けず、さまざまな社員が自由な発想で商品開発に関われる体制を特徴としています。一方で、商品開発に関する情報やノウハウが社内で十分に共有されていないという課題も抱えていました。
こうした背景から、IKETEL社のAIを活用した情報検索システムにより、自社の情報共有体制の改善や商品開発プロセスの効率化が期待できると考え、本プロジェクトへの参加を決定しました。

現在は、一部の従業員にシステムを試験的に利用してもらい、改善要望やフィードバックを収集している段階です。まだ本格的な業務プロセスの変化には至っていないものの、社内ではAI活用に対する関心や期待が高まりつつあります。

「AIを活用すれば、さまざまな課題を解決できるかもしれない」といった前向きな声がある一方で、「本当に必要な情報を適切に提示できるのか」「AIが出力した情報の信頼性はどの程度か」といった慎重な意見も見られます。

こうした声を受け、現在はAIの回答がどの資料を参照しているかを分かりやすく確認できる機能も追加され、情報の根拠を確認しながら活用できる環境づくりが進みつつあります。

今後は、システムの機能向上に加え、従業員のAIリテラシーの向上や、企業としてのAI活用ルールの整備にも取り組む必要があると感じています。

本プロジェクトは、社内の情報共有の在り方やデジタル活用への意識を見直す契機となりました。今回得た知見を生かしながら、より良い商品開発環境の整備と業務改善を進めていきたいと考えています。